(作家・ジャーナリスト:青沼 陽一郎)

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 オリンピックとは、もっと楽しいものだと思っていた。

 個人的な経験でいえば、2000年シドニーオリンピックが開幕する直前の数日を、現地で過ごしたことがある。もう20年も過去のことだが、その5年前に東京で地下鉄サリン事件を引き起こしたオウム真理教が、核兵器を開発しようと企て、ウラン採掘を目的にオーストラリア西部の牧場を購入したことがあった。その現地取材の帰途が、たまたまその時期と重なった。

 シドニー市内は活気があった。もっとも、普段の街の様子を知らないから比べようもないのだけれど、それでも日中はトライアスロンの選手が市内の本番のコースリハーサル練習をしていて、そこに道行く人の熱い視線が注がれていたし、夜になるとレストランはどこも盛況で、私のテーブルのすぐ隣では日本のテレビ局カメラクルーが現地コーディネーターと日本語で盛り上がっていた。これから面白いことが起こることへの期待と確信で、みんな目を輝かせていた。このまま開幕までを過ごして帰りたい、とさえ思った。

国民の「我慢」「忍耐」の中で開催される東京五輪

 翻って、オリンピック開幕まで1カ月余りに迫った、いまの東京はどうだろうか。周知の通り、新型コロナウイルスの脅威に依然として曝され、緊急事態宣言が発出されている。「要請」によって飲食店は時短営業を余儀なくされ、酒類の提供すら禁止されている。聖火リレーも各地で中止が相次ぎ、まだ1カ月はあるとは言え、まったく盛り上がりに欠ける。面白くないどころか、我慢という現状に苦痛すら感じている。

 しかも、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長は、2週間前から国会で「今の状況で(オリンピックを)やるのは、普通はない」と明言し、オリンピック開催による感染拡大の懸念に繰り返し言及した上で、「感染リスクについて近々、関係者に考えを示したい」とまで表明している。開催都市の住民や訪問客が目を輝かせるはずのオリンピックが、まったく別の方角に向かっていることは明らかだ。

国民の行動を制限しての「安心・安全」

 こうした中で10日、バッハIOC国際オリンピック委員会)会長は会見で、東京オリンピックについてこう言い放った。

「完全に開催に向けた段階に入った」

 もはやここまで来たら、時限タイマーが作動したように、もう誰にも止められない、それは自分にとっても不可抗力である、という言いぐさだ。そこに日本国内の事情や、国民の意思など関係ない。誰にも文句は言わせない、問答無用の態度は、平たく言えば、モラルハラスメントもいいところで、日本人の尊厳を踏みにじっているに等しい。

 ところが、日本政府はこの発言に呼応するように11日、総務省厚生労働省経済産業省国土交通省が足並みを揃えて「テレワークデイズ2021」を実施すると発表した。その内容については、経済産業省の公式サイトにこう記載されている。

「具体的には、2020年東京オリンピックパラリンピック競技大会の開催期間中は、選手、関係者等の移動も発生することから、人と人との接触機会の抑制や交通混雑の緩和を通じて安全・安心な大会を実現するため、7月19日9月5日の間、テレワークの集中的な実施に取り組むこととしました」

 はて? そもそも大会組織委員会は、選手やコーチについて、滞在期間中は移動も含めて外部との接触を徹底的に遮断する「バブル方式」を取るとしているのだから、「接触機会の抑制」を言い訳になどできないはずだ。

 要するに、東京オリンピックの開催直前からパラリンピックが閉幕するまでの49日間、テレワークの集中的な実施を民間企業などに求めるもので、言い換えれば、新型コロナウイルス感染拡大の懸念を念頭に、人流を止めるべく、大会期間中は仕事でも外を出歩くな、家に居ろ、と国民に徹底させるものだ。「安全・安心のオリンピック」を名目に、国民の行動を統制下に置きたい本性が透けて見える。

もはや「楽しむ」対象でなく「我慢」の対象

 一方で、来日する報道関係者の行動をGPS(全地球測位システム)で把握する方針を、大会組織委員会が8日に明らかにした。GPSによる行動管理は、IOC関係者をはじめ来日する大会関係者も例外ではない。

 また、選手やコーチの「バブル方式」についても、ルールを守らなければ資格剥奪や国外退去の処分も視野に入れているとされる。こうした方針は、今週にも公表される「プレーブック」の最終版にまとめられる予定だ。

 ここまでくると、IOCが開催を既定路線とした東京オリンピックはまるで、戒厳令が敷かれたようなものだ。IOCが主導し、日本政府、大会組織委員会が実行する。そうでなくても、東京都下の人々の行動を監視、統制し、場合によっては罰則を与えるとなると、まるで中国のようだ。これが本来あるべきオリンピックの姿なのか。

 いまの中国の覇権主義を皮肉っていうのならば、「自由で開かれたオリンピック」はどこへ行ってしまったのか。いつのまにか、オリンピックの本来の価値を見失い、何が何でも開催するということにこだわるあまり、がんじがらめの権威主義的な大会に変容してしまっている。開催地が熱狂し、人々が楽しめるオリンピックの姿が消失してしまっている。

 英国で開催されたG7サミット(先進7カ国首脳会議)では、菅義偉首相が各国首脳に「安心・安全なオリンピック」への理解を求めるのに必死だった。米国のバイデン大統領をはじめ複数の国から賛同を得たと報じられ、共同宣言にも開催への「賛意」が盛り込まれたが、彼らが賛同するのは派遣された自国の選手、すなわち自国民の「安全・安心」を担保としているからだ。他国の首脳が日本国民のことまで責任を負うはずがない。所詮、菅首相が「安全・安心」を主張するのは、オリンピックの内側に向かってであって、これを取り巻く日本国民に対しての「安全・安心」は曖昧にして放置している。だからこそ、現状を前提にした東京オリンピックパラリンピックの開催は国民にとって安全なものなのか、政府から分科会に諮問がないことにしびれを切らした尾身会長が「感染リスクについて近々、関係者に考えを示したい」と発言したに他ならない。

 おそらく菅政権としては、このままオリンピックに突き進んだとしても、潮目が変わると見込んでいるはずだ。ひとつは、7月中に終了すると豪語する高齢者へのワクチン接種。これで安心した「シルバーデモクラシー」の支持を回復できる。

「開催すること」が目的化

 それともうひとつは、大会期間中は国民の自宅への幽閉を推進させ、大会が無観客で行われたとしても、テレビ観戦で各個人を熱狂させる。新型コロナを理由に、大会への出場を辞退する国やチームが相次ぐことから、日本選手には有利な大会となることも予想される。それで勝利する度に、内包するナショナリズムがくすぐられて、オリンピックの開催に反対していたことも、不自由な生活も、大会後の感染者の増加の懸念も忘れてしまう。

 なるほど、9日の党首討論でも菅首相は討論そっちのけで、高校生の時に見たという前回の東京大会の感動を滔々と語って、「子どもたちにも見てほしい」と呼びかけるはずだ。かつて大宅壮一がテレビを評して、「一億総白痴化」と吐き捨てたことも頷ける。IOCの収益も、テレビメディアからの放送権料が約7割を占めるとされる。

 G7サミットでは、覇権主義的な行動を強め、人権侵害が問題視される中国への「懸念」が首脳宣言に盛り込まれた。だが、東京オリンピックはその中国の国家体制に倣うものとなりつつある。「平和の祭典」を謳うオリンピックが聞いて呆れる。それもこれも、開催するという既成事実が目的の第一義に置かれて、手段が目的化しているからに他ならない。それは仏教の世界で、煩悩を断ち切るべく出家した者が、煩悩に取り付かれることを「莫迦(ばか)」と呼ぶのと変わらない。

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東京五輪のメインスタジアムとなる国立競技場(写真:ロイター/アフロ)