日本マーケティングリサーチ機構が、2021年6月に不動産投資クラウドファンディング分野において運用資産残高・累計調達額の調査を実施した結果、クリアル株式会社(以下、「クリアル」」が運営する不動産投資クラウドファンディングサービス「CREAL(クリアル)」が、『運用資産残高 No.1』『累計調達額 No.1』を獲得しました。『運用資産残高No.1』は、3年連続の獲得となり、『累計調達額No.1』と合わせて二冠となりました。
株式会社日本マーケティングリサーチ機構公式サイト:https://jmro.co.jp/

  • 運用資産残高 No.1
  • 累計調達額 No.1

不動産ファンドオンラインマーケット「CREAL(クリアル)」
CREALは、クラウドファンディングを活用して1万円から不動産投資ができる不動産ファンドオンラインマーケットです。多額の借入などは必要なく、1万円という少額から投資ができる点で、不動産投資初心者の方にとっての投資ハードルを低くしております。提供するファンドのアセットタイプも一棟・区分レジデンス、保育所、学校、ホテル、オフィスなど多岐にわたり、投資家の皆さまに定期的な投資機会のご提供を実現しています。サービス開始から現在まで、45のファンドを満額組成し、うち29ファンドは運用終了、運用が終了しているファンドについては、全て元本割れすることなく出資金の償還がなされ、想定利回り通りの配当を行っております。(2021年7月7日時点)
ファンド一覧:https://creal.jp/funds


不動産投資クラウドファンディングとは?
インターネットを通じて不特定多数の投資家様から資金を集め、集めた資金をもとに不動産運用を行い、運用益や売買差益を投資家様に分配する仕組み(※1)です。賃料収入をもとに配当を行いますので、マーケットの影響を受けにくい安定的な配当が可能です。
(※1)すべての案件で運用益や売買差益が発生することを保証するものではありません


お客様の安心への取り組み
●優先劣後出資
現在まで全ての案件に運営会社であるクリアルも劣後出資しており、ファンド終了時に売却損が生じた場合は、投資家保護の観点から、クリアルが優先して損失を負担します。

マスターリース契約
運用物件の空室リスクに対する対策として、クリアルの子会社であるクリアルパートナーズ株式会社がマスターリース契約を行い、賃料収入の保証を図ります(※3)。
(※3)案件により適用されない場合があります

●充実した情報開示
投資家が投資を判断するにあたって必要と考える情報を詳細に開示し、透明性を提供していることもCREALの特徴です。詳細な物件情報の他、投資対象不動産に関わるマクロ及びミクロ情報、運営会社の情報(運営会社がいる場合)、第三者のバリュエーションレポートやエンジニアリングレポートも開示しています。

信託銀行を活用した分別管理
お客様の未投資資金をより安全に管理するために、信託銀行への分別管理を実施しています。

●不正送金の防止
運用出金先の口座は、お客様本人名義の口座のみ設定可能です。
その他の口座が設定できないことで不正送金を防止します。


クリアルグループについて
クリアル株式会社及びその子会社であるクリアルパートナーズ株式会社では、不動産投資を通じた資産運用サービスを提供しており、クリアル株式会社では不動産ファンドオンラインマーケット(不動産投資クラウドファンディング)の「CREAL」及び機関投資家や超富裕層向けの資産運用サービスである「CREAL Pro」、またクリアルパートナーズ株式会社では個人投資家の中長期的な資産形成を目的とした資産運用サービス「CREAL Partners」を展開しています。当社ではプロ向けの資産運用も手がけていますが、プロ向け資産運用ノウハウにDXを活用し、個人投資家の皆さまにも安心して資産運用可能なサービスを提供しています。



〈サービスに関するお問い合わせ先〉
https://creal.jp/contacts/new



■会社概要
運営会社:クリアル株式会社
本社:〒110-0015 東京都台東区東上野2-13-2
代表取締役社長: 横田 大造
TEL:03-6264-2590
URL:https://corp.creal.jp/

■調査概要
調査企画:日本マーケティングリサーチ機構
調査概要:2021年6月期_指定テーマ領域における競合調査

■取得キーワード
運用資産残高 No.1
累計調達額 No.1

調査会社:日本マーケティングリサーチ機構
所在地:東京都新宿区新宿6-24-20 KDX新宿六丁目ビル2F
事業内容:マーケティングリサーチ事業
MAIL :info@jmro.co.jp
URL :http://jmro.co.jp/

配信元企業:株式会社日本マーケティングリサーチ機構

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