２０２０年は、新型コロナの影響で世界各国の経済が大きな打撃を受け、ほとんどの国で国内総生産（ＧＤＰ）が前年比マイナス成長となったが、中国はプラス成長を維持した。
中国は今や世界の経済大国と言えるが、「１人あたりＧＤＰ」を見るとまだ多くの国に及ばないのが現状だ。中国メディアの騰訊はこのほど、アジア諸国の１人あたりＧＤＰについて比較する記事を掲載した。
記事は、２０２０年の中国のＧＤＰは初めて１００兆元（約１７００兆円）の大台を超え、世界第２位の規模を保ったと紹介した。世界全体のＧＤＰは、新型コロナの感染拡大という特殊な状況のため、前年比で英国のＧＤＰに匹敵する分が減少したものの、中国を筆頭にアジア経済は堅調で、急回復を成し遂げたと伝えている。
そのうえで、国際通貨基金（ＩＭＦ）が発表したアジア諸国の１人あたりＧＤＰのランキングについて紹介した。これによると、１位はシンガポールの約５万８０００ドルだった。しかも驚くことに、前年比１０％以上減少してもこの数字であり、シンガポール経済がいかに強いかを強調した。
２位はカタール、３位はイスラエルだったが、４位に約４万ドルで日本が入ったと伝えた。５位以下は、アラブ首長国連邦、韓国、キプロス、ブルネイ、バーレーン、クウェートで、中国は約１万５００ドルで１３位だった。しかし記事は、１４億人の人口で１万ドルを超えるのは容易なことではなく、同じく人口大国のインドは２０００ドルにも達していないと指摘した。
今のところ、中国の１人あたりＧＤＰは世界でも真ん中あたりで、先進国の基準となる２万ドルにはまだ及ばない。しかし記事は、中国には大きな潜在能力があり、２０３５年には２万３０００ドルに達するという見方もあると紹介し、そのころには米国を超えて世界一の経済体になっているだろうと楽観的な見方を示した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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