株式会社OVER20&Company.東京都港区|次世代成長支援事業)は、創業3年間で1000名以上の20代の成長をコミュニケーションを通じて支援してまいりました。そこで得られた現代20代の成長に関するノウハウ・データを研究するOVER20 INITIATIVE LABOからこの度、20代の成長支援に関するノウハウや知識を学べる講座が一般公開されました。

OVER20 INITIATIVE LABOについて

  • OVER20 INITIATIVE LABOとは、20代の成長をコミュニケーション(MENTOR WORKOUT)で支援してきた株式会社OVER20&Company.が所有するデータやノウハウを社会に還元し、広く活用いただくために設立された研究所です。


MENTOR WORKOUTとは
  • ~MENTOR WORKOUTで自律型を強化しましょう~
  • 会社でもない。自宅でもない。カフェでもない。セルフリセットの空間へようこそ。
  • 1970年代からアメリカ企業で発達したメンタリングノウハウをベースにしながら、日本型にリプロデュースした独自のメンターメソッド「OVER20 INITIATIVE」によるワークアウトで、自ら変わる力を引き出し、内面から強く、セルフイノベーションを実践しませんか。


MENTOR WORKOUT実績一部紹介
  • 転職意向を示していた20代従業員のリテンションの割合 89% *1
  • 職務に対する姿勢が積極的になった、あるいはパフォーマンスが向上した20代従業員の割合 87% *2
  • メンターワークアウトへの満足度が満点(★★★★★)評価の割合 94% *3
*1 リテンション率 89%(18-19年度実績 転職相談をしていた20代クライアントにおける初回メンターワークアウト利用1年後の定着率)
*2 職場での積極性向上 87%(20年度実績 クライアント企業内の20代対象従業員 n=370)
*3 メンターワークアウトの満足度 94%(20年度実績 クライアント企業内の20代対象従業員 n=370)


特設オープンしたページについて
  • OVER20 INITIATIVE LABOによる研究成果をプログラム化したカリキュラムを通して、「20代成長支援」に関して学ぶことができます。
    研究の中から、20代の成長を支援する際に理解しておたい項目をPick Upし、基本的なノウハウや知識をオンライン講座で学べるようになりました。


プログラムについて
  • 仕組み変革の時代において、若者が求める成長支援とは何か、どのような成長支援が適切なのか。また20代が変革することでどのような変化が起き、インパクトが起こるのか?ここでは、研究成果をプログラム化したカリキュラムで、「20代成長支援」に関して学ぶことができます。
おすすめプログラムについて
  • 若者の「プライベートと生産性」の関係性について学べるプログラム(詳細はこちら:https://www.over20-company.com/event-details/20daitomochibeshon-1-2
  • 「プライベート大変そうだな」 そんな風に感じた部下やチームメンバーはいないでしょうか?プライベートと職場での生産性に関する相関性は議論がなされてきましたが、今の若者にとっては明らかにプライベート充実が企業内での生産性向上に大きく寄与する世代です。その背景と因果関係について学んでいきます。


第1回 10 / 6 ( 水 ) 19:30 ー 20:30 「ミレニアル世代、Z世代が生まれた時代背景について」 
第2回 10 / 7 ( 木 ) 19:30 ー 20:30 「ミレニアル世代、Z世代のライフとワークの相関関係について」
第3回 10 / 8 ( 金 ) 19:30 ー 20:30 「企業が担うプライベートサポートの在り方」 



Keiko OVER20 INITIATIVE LABO 研究所所長 / パートナー プロフェッショナルメンター

1970年代からアメリカ企業が採用してきたメンタリングノウハウを日本に普及させるため、1998年から20代に特化したメンタリング(コーチング、カウンセリング含む)を国内で実践。日本人のメンタルに合うよう徐々にカスタマイズしながら独自のメソッド「OVER20 INITIATIVE」を考案する。
2018年、株式会社OVER20&Company.の法人メンタリング責任者に就任。同社サービス、「MENTOR WORKOUT」のプロフェッショナルメンターとして活動。


運営会社
株式会社OVER20&Company.
次世代成長支援事業
東京都港区虎ノ門4-3-1

配信元企業:株式会社OVER20 & Company.

企業プレスリリース詳細へ

PR TIMESトップへ