日本プロジェクトマネジメント協会（PMAJ）では、デジタルの日を記念してＰＭシンポジウム2020（2020年9月開催）で好評だった、DX関連の講演動画を無料でオンデマンド配信いたします。
受講証明書等の発行はありませんのでご了承ください。
１．実施期間 １０月１０日～１０月３１日
２．講演者
白坂 成功（慶應義塾大学大学院）
飯島 圭一（NECソリューションイノベータ株式会社）
東 博暢 （株式会社日本総合研究所）
村岡 恭昭（独立行政法人情報処理推進機構）
齊藤 弘道（産業能率大学）
３．お申込みはPeatixを通して行います。
申し込みサイト（Peatixサイト）
http://ptix.at/Voo6IW
≪講演概要≫
〇白坂 成功新価値を実現する仕組みを構想する
～デジタル化による変革のための産業アーキテクチャデザイン～
（慶應義塾大学大学院 システムデザイン・マネジメント研究科 教授）
デジタル化とは、単に今のやり方をデジタルに変更するだけではなく、新価値を実現するために仕組みを変革することである。
このためには、上位の目的を理解した上で、既存の概念に捉われることなく思考をする必要がある。そのために、全体を俯瞰し、多様なステークホルダと共にデザインすることが重要となる。
本講演では、会社の枠に留まらず、社会変革すら可能とする仕組みをデザインするための「DX時代のアーキテクチャ」というアプローチを述べる。
更に、デジタル化を進めるプロジェクトを推進するために必要なポイントや人材育成について事例を交えて紹介する。
〇飯島 圭一
案件創出額2.5倍を実現したデータ活用×マーケティング変革
～持続可能なデジタルマーケティングの設計～
（NECソリューションイノベータ株式会社 マーケティング推進本部
フィールドマーケティンググループ シニアマネージャー）
マーケティングオートメーションやCRMなど、デジタルマーケティングを活用しているものの、43%もの企業は成果が出ていないと答えています。
（NECソリューションイノベータ社調べ）
何に原因があるのでしょうか？ヒントは組織間の連携とデータ活用にあります。
2018年にマーケティング組織を立上げ、わずか2年間で案件創出金額を2.5倍に成長させたマーケティング戦略について、社内事例をもとにご説明いたします。
〇東 博暢
Society5.0／第4次産業革命期におけるデジタル社会経済のマネジメント
～ウィズ・コロナ／アフター・コロナ時代における新しい資本主義～
（株式会社日本総合研究所 リサーチ・コンサルティング部門 プリンシパル）
G20大阪サミット「大阪首脳宣言」において、人間中心の未来社会のビジョンSociety 5.0が世界に共有され、全ての人々の利益のために、技術イノベーション、特にデジタル化及びこれを適用した力を活用しつつ、世界経済の成長促進に向けて協働するとされた。
その後、急速に社会のデジタルトランスフォーメーション（DX）が進み、産業構造や人々のライフスタイルが大きな転換期を迎えている。
更にCOVID-19パンデミックにより、急速に世界の社会経済システムの変革が進んでいる。
この未曽有の世界におけるプロジェクトマネジメントについて言及する。
〇村岡 恭昭
DX時代でも変わらない要件定義の重要性
～あなたもきっと直面する48の問題と解決のための128の勘どころ～
（独立行政法人情報処理推進機構 社会基盤センター 連携委員）
システム開発遅延の原因の過半は要件定義の失敗にあると言われています。
DX時代の新たなビジネス・モデル構築と価値創造を目的としたシステム構築においても要件定義の重要性は不変です。
要件定義は、本来、完成したシステムで効果を引き出す役割を担うユーザを中心に実施すべきものです。
しかしながら、現実には、ノウハウの不足や、発生する問題への対処方法が分からないことが、それを困難にしています。
IPAは、この問題の解決のために、ユーザが要件定義を実施する際に直面する問題と対策を「ユーザのための要件定義ガイド第2版」としてまとめました。
今回はその概要をご紹介します。
〇齊藤 弘道
当たり前を疑い、予定調和を壊す学びのあり方
～イノベイティブな発想や思考を育むための方法と課題～
（産業能率大学 経営学部 教授）
Society5.0が目指す社会ビジョンを実現するためには、様々な社会課題を発見するとともに、社会課題の解決に向けて新たな価値やビジネスを創造できるイノベイティブな人材の育成が不可欠である。
イノベイティブな発想や思考を促すには、「自分が当たり前だと思っていたこと」が実はそうではないかもしれないということに気付かせる必要があり、自らのモノの見方や価値前提を意識化させたり、相対化させるためのさまざまな働きかけが求められる。
本セッションではこうしたイノベイティブな発想や思考ができる人材を育てていくための具体的な方法や課題について、具体的な事例を交えながら紹介する。
配信元企業：特定非営利活動法人日本プロジェクトマネジメント協会
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