今季のＦ１は全２２戦の日程が確保された。新型コロナウイルス禍で中国ＧＰ、カナダＧＰ、オーストラリアＧＰ、シンガポールＧＰ、日本ＧＰの４戦が中止となったものの、代替グランプリが組まれ、１１月２１日決勝の第２０戦としてカタールＧＰが初開催されることが新たに決まった。これでアラブ圏ではバーレーンＧＰ、アブダビＧＰ（アラブ首長国連邦）、新規開催のサウジアラビアＧＰを含めて４カ国で行われることになった。
カタールＧＰの開催先はオートバイのモトＧＰ世界選手権も行われるロサイルインターナショナルサーキットで、２０２３年から１０年間のＦ１開催契約が結ばれたことも発表された。Ｆ１運営会社・フォーミュラ１グループのステファノ・ドメニカリ最高経営責任者（ＣＥＯ）は「全チーム、Ｆ１、国際自動車連盟による多大な尽力もあり、今季は全２２戦のレースカレンダーをお届けできることになった」とコメントした。
今後はＦ１が本格的に中東シフトになる可能性がある。Ｆ１運営会社自体も現在は米大手メディアグループのリバティ・メディアの傘下にあるが、サウジアラビアへの保有株売却を検討していると欧州メディアが伝えている。実現すれば、英国の投資ファンド、ＣＶＣキャピタルパートナーズとかつてのフィクサー的存在だったバーニー・エクレストン氏から２０１７年に４４億ドル（約４９００億円）で買収してわずか４年近くで興行権を「転売」することにもなる。
リバティ・メディアが経営から離れたい理由についてはＦ１運営への興味が薄れてきたことが挙げられる。アメリカンフットボールのＮＦＬなどのように大規模なスポーツビジネスとして活況を呈すと考えてきたが、新型コロナで大打撃を受けたこともあり、思惑は大外れ。決勝のスタート時刻をそれまでより１時間遅くしたほか、スプリント予選レースを試験的に導入するなどしたが、思っていたような反響は見られなかった。計画通りに実現に近づけたのは来年から米フロリダ州でマイアミＧＰが初開催されるのが決まったことくらいだ。
さらに自動車業界も近い将来に向けてガソリン車、ディーゼル車を廃して世界的に電気自動車（ＥＶ）に移行する傾向にあり、ガソリンエンジンを主体に活動してきたＦ１も岐路に立たされている。実際にパワーユニットをレッドブル、アルファタウリに供給していたホンダも二酸化炭素の排出量を抑制させる概念「カーボンニュートラル」の実現にシフトすべく、今季でＦ１活動を終了する。
中東はオイルマネーで発展した地域でもある。ＥＶ化に伴い、石油需要は２０３０年ごろには減少に転じるとのデータもあり、同時に原油価格が下落傾向となる恐れはある。このままでは中東諸国にとっては大きな打撃になってしまうのだ。
すでにモータースポーツ界では電気モーターで駆動する車両によるフォーミュラＥ世界選手権が存在しており、Ｆ１が電気モーターとガソリンエンジンを組み合わせた現行のハイブリッド方式を継続していく可能性はある。そうなるとＦ１と中東が将来の命運をともにする共存の関係になってもおかしくはない。
特にサウジアラビアでは近年、モータースポーツの誘致に積極的で今年２月にフォーミュラEの公式戦が初開催され、世界一過酷なラリーと呼ばれるダカールラリーもアフリカ、南米を経て現在はサウジアラビアを舞台としている。おそらくリバティ・メディアもF1の売り時を見定めているに違いない。
[文／中日スポーツ・鶴田真也]
トーチュウＦ１エクスプレス（http://f1express.cnc.ne.jp/)
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