株式会社朝日新聞社（代表取締役社長：中村史郎）は10月8日（金）、「月刊Journalism」10月号を発行しました。10月号の特集は「五輪の禍福」です。


　巻頭のインタビューで、五輪に３大会連続出場した元陸上競技選手の為末大さんは、五輪は「感動」以外に何をもたらしたのか、と問いかけています。スポーツ界において「資本主義の負の側面がすごい」。「勝つとすべてが手に入って、そこに対して強いプレッシャーと、それがすべてなんだという感覚が、まさに社会のありようとセットになっている」。メディアに対しても「感情とか感動よりも分析とデータをもっと使っていけるのではないか」と提言しています。
　コロナ下での五輪開催について、いち早く中止を求める社説を掲載したのが信濃毎日新聞社でした。丸山貢一・論説主幹は、メディアが、公権力や巨大イベントの主催者など報道対象と一体化する危うさを挙げて「大手紙はスポンサーになることに言論機関としてのためらいはなかったか」と指摘。「めくらましのように放たれる『光』に惑わされることなく、『影』を見つめ、そこに生きる人々のまなざしから報道し、論評しなければならない」と総括しています。
　山腰修三・慶應義塾大学教授は、賛否が二分された中での五輪開催について、メディア間での議論が深まらなかった、と分析しています。「事態の進展とともに五輪をめぐるメディアの論争は『開催の是非』から『有観客の是非』へと後退していった」「パラレルワールドの構造を作ってしまった時点でジャーナリズムは『敗北』した」。そのうえで、五輪をきっかけにどのように新たなジャーナリズムを構想しうるかが、メディアの生き残り方を決定する、と論じています。
　「月刊Journalism」は2008年10月創刊。ジャーナリズムという視点を通して、社会の諸課題と向き合っていきます。定価は815円（税込み）。年間購読料は8965円（税・送料込み）。全国の書店、ネット書店、ＡＳＡ（朝日新聞販売所）で注文によってお求めいただけます。

【朝日新聞社ジャーナリスト学校】
2006年に発足。入社1、2、3年目の若手記者向けの研修を中心に、中堅やベテランの記者にも「学ぶ場」を提供しています。自治体財政、医療といったテーマ別研修も開き、他のメディアにも参加を呼びかけています。
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